なぜ土壌調査が必要なのでしょうか?

人間が健康診断や人間ドッグで健康な状態かを把握して、改善を図るように、所有している土地の土壌汚染調査をすることで、土壌が健康かどうかを調べることは大事なことです。

汚染源となっている有害物質は、人間の五感ではわかりづらく、通常、簡単に見つけることはできません。有害物質が土壌・地下水に含まれることにより、地下水等経由の摂取リスク直接摂取リスクにさらされます。人の健康へ被害が生ずるおそれから、2003年より「土壌汚染対策法」が施行されるに至りました。

診断(調査・分析)の結果、汚染が確認されれば、最適な土壌の治療(浄化対策工事)を早期に実施し、皆様の健全な事業運営が維持できるわけです。

→  土壌調査は、いわば土地の「健康診断」です!

有害物質とは?

「土壌汚染対策法」では、特定有害物質として3つのグループ、全26の物質が定められています。第一種は揮発性有機化合物(VOC)、第二種は重金属等、第三種はPCBや農薬等があり、物質ごとに土壌溶出量基準(土壌中の地下水に有害物質が溶け出し、その地下水を飲用しても問題ないレベルかどうか)や土壌含有量基準(土壌に含まれる有害物質を口や皮膚から体内に取り込んでも問題ないレベルかどうか)などの基準値が設定されています。

また、「ダイオキシン類対策特別措置法」では、ダイオキシン類として29の物質が毒性があるとされ、毒性の強さを「毒性等量(TEQ)」で表しています。

油臭・油膜は?

自動車にはガソリン、暖房には灯油などの燃料油、工場では切削油や潤滑油など、さまざまな身近な場所で油は欠かせません。

ガソリンスタンドや工場の油タンク・配管が、老朽化によって亀裂や破損が発生し、たとえ少量であっても長期間にわたって地中に油が浸透すれば、油臭・油膜が生じる危険性があります。

こうした油臭・油膜によって感じる不快感や違和感から、生活環境保全上の支障が生じるため、環境省では「油汚染対策ガイドライン」を作成し、油汚染問題の対応を定めています。

→  有害な物質や油の汚染をそのままにしておくと、法律で罰せられることがあります!

一見、汚染のない土地に見えても‥‥

土壌汚染や水質汚濁というと、有害物質が含まれる土、油まみれの土、異臭がする濁った水など、有毒で危険な状態をイメージされるかと思います。実際、地表や建物はきれいに見えていても、実は地中や地下水は汚染されているかも知れません。有害物質が地中にとどまると、拡散しづらいため、堆積し続けていきますし、一度地下水にまで拡散すると、近隣の土地まで被害が及ぶ可能性があります。

有害物質による汚染は、ガソリンスタンドや貯油施設、工場(化学製品・めっき・印刷など)、クリーニング店、焼却場の跡地、場合によっては建設発生残土置き場など、あらゆる場所での発生が懸念されています。

→  事業を行う上で、知らない間に深刻な土壌・地下水汚染を引き起こしている懸念があります!

汚染による悪影響は?

こうした土壌汚染や地下水汚染を放置し、土壌・地下水汚染が世間に発覚すると、さまざまな弊害が生じます。

現在、土地の売買をする際、調査によって知りえた土壌汚染の有無を告知する義務があります。
環境省や国土交通省において、①過去の土地利用の履歴情報、②周辺の土地の用途、③土壌汚染対策法などによる区域指定・解除情報、④土壌汚染調査結果、⑤土壌汚染対策措置の方法を提供するように指定しています。

汚染があると、土地の評価額が下がる一方、調査や浄化の費用負担はもちろん、操業の一時停止や設備の新設・増設の際にコスト負担が生じます。
また、土壌汚染や地下水汚染が周辺の土地にまで拡大している場合は、訴訟や賠償責任が生じる場合があります。さらに、人の健康被害にかかわる場合、賠償による経済的損失だけでなく、企業の社会的責任、企業イメージの低下、地域社会からの信頼の低下など、心理的効果によるデメリットも余儀なくされます。

→  さまざまなデメリットが生じる前に、土壌汚染のプロフェッショナルによる調査をお勧めします!

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